テレワーク下で求められる個別研修の実施を、ESI（現スキルナビ）によるスキル可視化で実現

コロナ禍以前からESI（現スキルナビ）を導入し、個⼈のスキルに関する情報を蓄積していた

-Enterprise Skills Inventory（現スキルナビ）導入の経緯について、お聞かせください。

細根様：クロスキャットではタレントマネジメントツールの検討を2016年頃から開始、2017年10⽉から他社ツールと⽐較し12⽉にESI（現スキルナビ）の採⽤を決めました。⼈事情報の管理のため統制しやすいオンプレミスのサーバに導⼊し、2018年4⽉から運⽤を開始しました。

初期データとしては、既存の⼈事システムから必要なものを抽出し、CSVファイル経由でESI（現スキルナビ）に取り込みましたが、現在では個⼈のスキルに関する情報、これまでのキャリア、経歴、資格保有、居住地域の情報などもESI（現スキルナビ）に蓄積されています。

2018年4⽉からの1年は、試験的な運⽤として従業員は⾃分のスキルを確認する、管理職は部下のスキルの状況を⾒て⼈材育成の参考にするといった使い⽅をしました。

ESI（現スキルナビ）を人事評価にも利用することで、制度の統一と透明性の向上を実現した

-その後、ESI（現スキルナビ）を人事評価にも利用されていると伺っていますが。

細根様：2019年4⽉からは、新たに始めた⼈事評価制度を運⽤するツールとして利⽤を始めています。個⼈の⽬標を設定し管理職が評価するプロセスで、ESI（現スキルナビ）を活⽤しています。クロスキャットではそれまで、⼈事評価のやり⽅は⽐較的現場の裁量に任せている部分がありましたが、それを新⼈事制度では全社で統⼀し、ESI（現スキルナビ）を使って運⽤できるようにしました。

ESI（現スキルナビ）を使った新たな⼈事制度の運⽤環境については、管理職と従業員の双方から評価の透明性が上がって良かったとの声が寄せられています。

ESI（現スキルナビ）により可視化された個別のスキルをもとに、従業員個⼈のスキルアップ研修を実施できた

-今回のコロナ禍で感じた課題とESI（現スキルナビ）を使った対応策について、お聞かせください。

細根様：コロナ禍の影響で、⼤勢を集めて同じ内容を教えることが難しくなりました。また、テレワーク環境では⼀⼈⼀⼈で独⽴して仕事をするため、従来のように、指導してくれる⼈がそばにいて、常に教えてもらえる環境ではなくなりました。

一方で、テレワーク下でも⾼い⽣産性を発揮できる⼈材に必要なスキルとは何かを考えると、独⽴して動けるスペシャリティがあることだという認識がマネージャー層の間で高まり、結果として、ESI（現スキルナビ）により可視化された個別のスキルをもとに、従業員個⼈のスキルアップ研修を組むという対応を取ることができました。