ビジネスマンとしてのキャリ形成はよく注目されますが、自分自身のキャリアをどの程度築き上げられているか判断するのは簡単ではありません。

その中で中間管理職の平均年齢と自身の年齢を比べることで、比較的大まかではありますが、自身のキャリア形成がどの程度まで来ているのか分かります。

そんな自身のキャリア判断に使うことがある中間管理職の平均年齢について今回ご紹介していこうと思います。

中間管理職は４０代が中心になっている理由

中間管理職は課長職に代表されるような、上層部と社員の橋渡しする重要なポジションになり、企業にもよりますが中間管理職に就いている方は40代中心と言われています。

これの理由としては、主に「年功序列、終身雇用」が挙げられます。

年功序列で年齢が上がらないと役職に就けないですが、終身雇用により上のポジションが空きにくいため、中間管理職は40代が中心になります。

<h２> 課長になるまでの平均年数は２０年 </h2>

中間管理職の代表格として挙げられる課長相当職の平均年齢は「約42才～45才」と言われており、課長になるのにかかる平均年数は20年になります。

一方で課長より下の係長職では平均年齢は「約37才～40才」と言われており、15年以上の勤続年数が必要になります。

中間管理職が若いのは外資系企業が多い

先ほども言いましたが、中間管理職の平均年数は企業によって異なります。

その中で外資系企業は中間管理職の平均年齢は、日系企業と比べると低い傾向があります。

また、組織全体も活力にあふれた若いことが多いです。

日系企業では、「30歳で中間管理職に就いたら出世コース」と言われている一方で、外資系企業では「30歳で中間管理職は当たり前」と言われていることからも、日系企業と外資系企業の若さの違いが分かると思います。

外資系企業は出世が早い

この日系企業と外資系企業の若さの違いを作り出している主な要因は、外資系企業の出世の早さが挙げられます。

日系企業が勤務態度や勤続年数から企業への「忠誠」も重視する一方で、外資系企業では経験や能力といった「実力」が特に重視される傾向にあります。

そのため、活躍できると見込まれた人材はすぐに戦力として適切な役職を割り当てられることが多く、日系企業より平均年齢が低くなります

日本企業から人材が流出している

日系企業は「年功序列・終身雇用」により、能力に見合った役職を手に入れられず燻っている人材も出てきてしまいます。

そんな人材に、能力を持った人材を求める外資系企業が目を付け、ヘッドハンティングする事例が増えてきており、日本企業にとって大切な人材が外部へ流出することが増えています。

しかし、燻っていた社員の方からすると、外資系企業は「正しい活躍の場が得られる職場」とも言えるかもしれません。

自分の能力を見極めて企業を選択しよう

日系企業は、評価基準や「年功序列・終身雇用」から中間管理職の平均年齢が40代の一方で、外資系企業では、実力主義のため日系企業と比べると若いです。また能力に見合った活躍の場を与えられるため、自分の能力に見合った活躍場を求める方は外資系企業に目を向けてもいいかもしれません。