今の企業文化をうまく醸成・浸透する方法が分からないという人は少なくありません。
企業文化を浸透させようとしたが、社内にうまく広まらなかったという経験がある方も多いと思います。

本記事では、企業文化とはそもそも何なのかという基礎知識に加え、必要性や企業文化を醸成・浸透させる5つのポイントをピックアップして紹介します。

この記事で知ったポイントを活かして、自社の企業文化の醸成、浸透を目指せます。

企業文化とは？

そもそも企業文化とは何を指しているのかと疑問を持つ人もいるのではないでしょうか。
ここでは、企業文化の基礎知識と企業風土との違いを解説します。

具体的には、具体的な意味やビジネスの影響度を例に沿って紹介します。自社の企業文化の醸成、浸透にあたり、基礎的な知識の習得に興味があるという方はこの内容を確認してみましょう。

企業文化とは

「企業と社員の間で共有される独自の価値観や行動のあり方」のことを指します。創設時から経営者によって、蓄積された実績や経営方針や行動指針から無意識的にも意識的にも形成されることが特徴です。

当たり前ですが、1社1社異なる企業文化を持っています。意識的に変革することも可能で、変革したい場合の方法として、経営者が行動指針を変更、作成し、共有することがほとんどです。

企業活動の影響も大きいものです。例として、顧客への対応の仕方や外部企業との関わり方にも企業文化によって成り立つものです。例として、お客様の対応でも「お客様にありがとうと言ってもらえる対応をする」という独自の文化があるとしたら、社員は影響を受けた応対になるでしょう。

企業と社員の間で理想とする文化を作り出せれば、長きに渡り存続する会社を作り上げることができます。

企業風土との違い

企業文化ではなく、企業風土という言葉を聞いたことがある方もいるでしょう。企業風土は企業文化とは異なる意味を持ちます。

相違点として影響を受ける対象が異なります。具体的には、企業文化は前述で紹介したように「企業と社員の間で共有される独自の価値観や行動のあり方」であるのに対して、企業風土は「一緒に働く社員同士の人間関係が基盤となり作り上げられる規範、人間関係」のことです。

具体的な例を挙げるとすれば、同じ会社の営業部と総務部では、関わる人間関係が異なり、部署内でのルールも異なるでしょう。

企業文化は変革が可能ですが、企業風土は人間関係が基盤となり作られたものであり、意識的に変革することは困難です。

企業文化が必要な理由

そもそも企業文化はどうして必要なのかと疑問を持つ方も少なくないでしょう。

ここからは、企業文化が必要な理由を3つに分けて紹介します。「社員にとって共通の指針になる」をはじめとした3つの理由をピックアップしました。

企業内での課題を文化の浸透で解決したいと思っている方は必要性を理解したうえで、企業文化の醸成・浸透に取り組んでみましょう。

社員にとって共通の指針になる

必要性の理由の一つに「社員にとって共通の指針になる」ことが挙げられます。

全社員が自覚を持って共通の行動指針としていた場合、社内全体の指針として機能します。全社員が物事を決定する時の第一原則にすることができ、迅速な判断が可能です。具体的に社員がどう判断したらいいか迷う時や優先順位が分からなくなった時でも指針沿って判断することが可能です。

企業文化である行動指針が社員にとって共通の指針になることで、迅速な判断ができる強い組織を目指せます。

社員のパフォーマンス・モチベーションの向上

明確な企業文化があることで、理念や指針に沿って自主的に行動する人材が出てきます。社員自身も言われてからやるわけではなく、自分で考えて行動することが多いので、モチベーション向上につながるでしょう。

一例として、株式会社リクルートでは「個の尊重」という企業文化が浸透。一人ひとりの能力を引き出すために、自主的な判断に任せているやりとりも多く、高い当事者意識でモチベーションの向上に成功しています。

文化の浸透により自主的に行動する人材が増え、パフォーマンス・モチベーションの向上につながることから、高い必要性を感じます。

企業内での一体感が高まる

企業内で同様のルールや価値観があれば、目的や目標も全社で一緒になります。一人ひとりが違う仕事をしていても、一つの目標に向かって一体感をもって取り組むことができ、チームワークが高まることが期待されます。

具体的に、トヨタ自動車株式会社では、「知恵と改善」「人間的尊重」という企業文化が浸透しています。何か問題が生じると作業を中断し、全員が問題解決に全力で取り組む姿勢は、企業文化の浸透の賜物といえるでしょう。

このように企業文化を浸透させることで、企業内での一体感が高まります。目標に向かって全員で取り組んでいくため、社員のモチベーション向上も見込めるでしょう。

企業文化を醸成・浸透させるために

行動指針を作成したが、醸成・浸透がうまくいっていないという方も少なくないでしょう。

ここからは、企業文化を醸成・浸透させる方法として、行動指針の明文化をはじめとした以下5つをピックアップして紹介します。
醸成・浸透に悩みを抱えている方はここからの内容を読むことで、具体的なポイントを把握できるでしょう。

行動指針の明文化

まずは「行動指針の明文化」が方法の1つとして挙げられます。行動指針とは、自社の理念やビジョンを実現させるための行動のルールをまとめたものです。文書として書き起こすことで、社員が共通の認識を持つことにつながります。

スーパーを運営するイトーヨーカドーでは、「安全で高品質な商品、サービスの提供」をはじめとした7つの行動指針を設定しています。店舗に関わる社員だけではなく、全社共有の行動指針に基づいて行動をしています。

行動指針を自社の社員が理解できるように、書き出し伝えることも企業文化を醸成・浸透させるために必要な方法です。

経営者が自らの言葉で従業員に伝える

経営者が自分の言葉で社員に伝えることも重要な方法の一つです。

会社のリーダーとして、自分の声を発信していくことで従業員の理解度も高まるでしょう。人数が少ない企業であれば、時間をとって全社員に伝えることも可能ですが、中規模、大規模な企業であれば、それぞれの各部門のリーダークラスに伝え、そこから社員へ伝達していく方法もあるでしょう。

具体的な方法としては、年に一回開催される社員総会や全体会議などで全社員に共有する方法もあります。
昨今では、オンラインも主流になりつつあるため、録画した言葉を全社員に共有するというのも一つの手です。

経営者自らが企業文化を語ることで社員との齟齬も生まれにくくなるため、より社内全体の醸成・浸透に近づける手法といえるでしょう。

社内コミュニケーションの円滑化

文化の醸成・浸透には、社員同士が気軽にコミュニケーションを取れることも重要です。具体的には、オフィス環境に整えることやオンラインツールの導入が考えられます。

日本航空株式会社（JAL）では、「人・モノを滞留させない」という指針に基づき、フリーアドレス制度を取り入れています。管理部門や企画部門など12を超える部署で導入をしており、社員の活発な情報共有につながっています。

このように、企業文化に適したオフィスに変化することで社内のコミュニケーションが円滑になり、企業文化の醸成・浸透につながります。

研修などの実施

研修を実施するのも方法の一つです。特に入社したばかりの新卒社員や中途入社の社員は、企業文化を知らないことも多いです。新人社員研修などで見える化することも醸成・浸透させるには重要です。

研修の一環として、企業文化・理念浸透ワークショップをしている企業もあります。企業文化を共有し、具体的に実践している行動をグループで一人ひとり紹介するという内容になっています。

研修を実施することで、今まで企業文化になじみがなかった層にも醸成・浸透させることができます。

企業文化に沿った社内制度作り

社内制度作りも重要な方法です。具体的な方法として、福利厚生や自社でのイベントを自社の文化に即したものにすることや人事評価制度の変更が挙げられます。福利厚生・自社でのイベントは社員の目に触れる機会が多いため、浸透・醸成を図れます。

「人材の成長＝企業の成長」というカルチャーを持つサイバーエージェントでは、カルチャー推進室という企業文化の浸透を目的とする部署があり、自社の中で行われたイベントや文化に沿った新しい取り組みを社内報で紹介しています。

自社の文化に即した社内制度を構築することで、文化の浸透・醸成につながるでしょう。

まとめ

この記事では、企業文化の基礎知識から必要性、醸成・浸透させる5つのポイントを紹介しました。価値観や行動を浸透させるには長い時間が必要です。長い目で見て、醸成・浸透させることも大切な要素です。

今回紹介した方法を活かして、自社の企業文化を醸成・浸透に取り組んでみましょう。